CRYPTO & AI
無料で登録
CRYPTO

【Zora新展開】$POSTと$CREATORトークンを発行し$ZORAとも連携 / @zora

クリエイターエコノミーの新時代ですね。

おはようございます。
web3リサーチャーのmitsuiです。

今日は「Zora新展開」と題して、Zoraが発表した新しいトークンエコノミクスモデルについて解説します。

📝Zoraとは
💧$POST、$CREATORトークンの発行
💬流動性とエコノミクスが全て

🧵TL;DR

  • Zoraはweb3時代の創作活動に経済的価値を与えるオンチェーン・カルチャープロトコルです。
  • 独自L2のZora Networkを持ちながら、現在はBaseチェーンを主戦場に展開しています。
  • 2025年には投稿・クリエイター・プラットフォームを結ぶ三層構造の新トークンエコノミーを導入しました。
  • $ZORAは報酬通貨として循環し、Zora全体の価値基軸として機能しています。

📝Zoraとは

まずは前提となる「Zora」について簡単に解説します。

Zoraは、web3時代のクリエイターエコノミーを再構築することを目指して設計された、オンチェーン・カルチャープロトコルです。

Zoraが掲げるビジョンは、インターネット上のあらゆる創作活動に対し、それがどれほど小さなものであっても経済的な価値と所有性を与えることです。テキスト、画像、動画、ミームなど、ユーザーの投稿ひとつひとつをオンチェーン化し、それに対応するトークンを発行する仕組みによって、Zoraは「カルチャーの流動性」を可能にするインフラとして進化を続けています。

2020年にNFTマーケットプレイスとして始動し、誰でも簡単にアート作品やミームを発行・販売できるツールとして支持を集めてきました。その後、より本質的な「コンテンツの所有と価値流通」に着目し、2023年にはOptimismのOP Stackを活用した独自レイヤー2チェーン「Zora Network」を立ち上げました。

2025年4月には、Zora独自のエコシステム・トークンである$ZORAがBaseチェーン上でローンチされ、ミーム的な側面を持ちつつも、ユーザーやクリエイターへの報酬配布、プロトコル内手数料の流通など、実用的な経済の循環にも対応する構造が整えられました。さらに2025年6月に投稿コンテンツ自体をトークン化する新たな試みを開始しました。

少しややこしいのが、Zoraの独自L2とBaseの関係性です。$ZORAトークンの発行も今回の新たな取り組みもBase上で行っていますが、通常であれば独自L2と競合関係にあるはずです。

Zoraは、自身の独自L2「Zora Network」を運用しつつも、現在はBase上を主な展開先として選択しています。この背景には、Zoraがより多くのユーザーと流動性にアクセスできる土壌を求めたこと、そしてBase側が「オンチェーンカルチャーとソーシャル体験」をエコシステムの重要な柱と位置付けていることがあります。

また、Coinbase VenturesがZoraに出資しているという関係性、そしてどちらもOptimism Superchainに参画していることでチェーン間の相互運用性が確保されている点も背景として外せません。

Zora Networkは引き続きNFTの発行や保存、開発者向けツールのテスト環境などに活用されており、Zoraにとっての“自社プロトコルの実験場”としての役割を果たしています。一方で、投稿コンテンツのトークン化や、$ZORAトークンの発行・取引といった経済活動の中心はBaseに移行しています。

つまりZoraは、独自のL2を持ちながらも、戦略的にはBase上にエコシステムの実動部隊を配置しています。

整理すると、

  • Zoraは、web3時代の創作活動に経済的価値と所有性を与えることを目指すオンチェーン・カルチャープロトコルです。
  • 独自のL2「Zora Network」を保有しつつも、より多くのユーザーや流動性を求めて、現在はBaseチェーン上を主要な展開先としています。
  • 投稿のトークン化や$ZORAトークンの発行など、主要な経済活動はBaseで行われ、Zora Networkは実験や開発の場として併用されています。

上記でも少し触れてきましたが、そんなZoraが2025年6月に新たなトークンエコノミクスの仕組みを発表しましたので、ここからはその仕組みを解説していきます。


💧$POST、$CREATORトークンの発行

発表されたのは「$POST」トークンと「$CREATOR」トークン、そして独自トークン「$ZORA」も連携した新しいトークンエコノミクスです。

このシステムでは、投稿ごとに「$POST」トークンと呼ばれる独自のERC-20トークンが発行され、さらにクリエイターごとに「$CREATOR」トークンが存在します。

つまり、Zora上のあらゆるコンテンツ(テキスト、画像、動画、ミームなど)がオンチェーン上でコイン化され、売買可能な資産になる仕組みです。このモデルの目的は、コンテンツそのものに経済的価値と取引性を持たせることでクリエイターを直接支援し、コミュニティにも新たな参加インセンティブを生み出すことにあります。

◼️$POST

コンテンツをZora上に投稿すると、自動的にその投稿に紐づくERC-20トークン($POST)が新規発行されます。各$POSTはデフォルトで10億枚という発行上限(固定供給量)が設定されます。

発行時に投稿したクリエイターのアドレスには、そのコイン総供給の約1%(=1,000万枚)が自動的に割り当てられます。残りのトークンは市場で取引されるため、クリエイターは自分の投稿コインの初期流通量を一部保有すると同時に、必要に応じて一般公開前に追加購入するオプションも与えられています。

◼️$CREATOR

その名の通り、クリエイター毎に割り当てられたトークンです。各クリエイタープロフィール作成時に自動で発行され、総供給量は1億枚です。

◼️トケノミクス

$POST・$CREATOR・$ZORAが三層構造で連動するよう設計されています。

各投稿コイン($POST)は対応するクリエイターコイン($CREATOR)との間で取引ペアを形成し、さらに各$CREATORは$ZORAとの取引ペアを持ちます。

例えば、あるクリエイターAの投稿Xに対して発行された$POST(X)コインは、クリエイターAの$CREATOR(A)コインとのプールが作られます。一方、$CREATOR(A)コインは$ZORAとのプールが存在します。結果として、投稿Xのコイン価値は$ZORA換算で評価でき、クリエイターA全体の価値も$ZORAで評価されることになります。

この3層構造によって、投稿単位、クリエイター単位、プラットフォーム単位の全てのレイヤーに自由に投資することが可能になります。

Zoraトークンエコシステムチャート

また、取引手数料の一部がクリエイター報酬として分配される報酬システムがあります。

各$POST/$CREATORコインの取引が行われる度に、定められた割合の手数料が発生し、それが自動で回収・分配されます。

最新バージョン(V4)の報酬設計では、取引手数料の50%がそのコンテンツのクリエイターに、15%がコイン発行元を紹介したプラットフォーム(例:Zora上でコイン発行を促した外部サイトなど)に、別の15%が個々のトレードを誘発した紹介者に、15%がZoraプロトコルのトレジャリー(運営基金)に、そして残り5%が「Doppler」という技術提供プロトコルへの報酬に割り当てられる仕組みです。

この合計100%の内訳はスマートコントラクトのフックにより各スワップ時に即座に計算・実行され、クリエイター報酬等はすべて自動的に$ZORAトークンにスワップされて配布されます。

例えば誰かがクリエイターAの$POSTコインを取引すると、その手数料の50%相当額がUniswapプール経由で自動的に$ZORAに変換され、クリエイターAに送られます。

クリエイターは自分の報酬を都度請求する必要すらなく、各トレード毎にリアルタイムで$ZORAによる収益を受け取れます(旧バージョンではエスクローに蓄積し後で引き出す方式でしたが、V4では即時分配に改善されています)。

よって、$ZORAは取引される度に買い戻され、報酬トークンとして利用されるため、エコシステム全体の価値を示すトークンとしてのユーティリティを持つことになります。


💬流動性とエコノミクスが全て

最後は総括と考察です。

率直に言って、Zoraは既存チェーンとは別の戦略を取っているので、投機的な方向で話題になることは少ないです。ただ、以前から一貫した信念とブランドの元で進化を続けてきました。

以前もNFTをFTに変換できる新規格を発表しており、NFTというオンチェーンカルチャーに流動性を加える取り組みを続けていました。

【新規格ERC-20z】ZoraがUniswap上でNFTのセカンダリーマーケットを構築

おそらく、単にNFTをFTに変換しても全く盛り上がらなかったのだと思います。

NFTは流動性が少なく、流動性が少ないと取引が盛り上がらず、取引が盛り上がらないと投機勢にとって魅力的にならず、参加者と資金が減ります。必ずしも投機的な側面が全てではありませんが、ある程度の投機性は経済を循環させるために必要です。

そこで、今回の取り組みはプラットフォーム自体の$ZORAトークンと、各クリエイタートークン、各ポストトークンを全て一気通貫して連携させるトケノミクスを発表しました。

取引ペア、報酬通貨、という独自トークンの使い方はおそらくVirtual Protocolが採用したことで一気に主流の手段として定着しました。エコシステムとして継続的に需要を生み続けるためにこのユーティリティは非常に理にかなっています。

懸念はやはり投機が加速しすぎてバブルになりすぎてしまうことでしょうか。前述したようにZoraはオンチェーンカルチャーのプラットフォームとして育ててきていたので、加熱したバブルになり、SocialFiのように投機勢だけが入るようになるとブランドが毀損されるように感じます。

ここさえ調整ができれば、今回のようにプラットフォーム全てが連携したトケノミクスは必要だと思いますし、とても良い動きだと感じます。

今後、どれくらいの動きがあるのか、新しい実験を追いかけていきたいと思います!

以上、「Zora新展開」のリサーチでした!

🔗参考:HP / X

«関連 / おすすめリサーチ»

【新規格ERC-20z】ZoraがUniswap上でNFTのセカンダリーマーケットを構築

【Nook】一般ユーザーがDeFiを活用し高利回りを得られる貯蓄アプリ / 「通常の銀行口座の約10倍」にあたる年利7~9%程度の利息を得る / Coinbase出身の創業者が設立 / @nook_savings

【Fantasy】トレーディングカードゲームSocialFiアプリ / インフルエンサーのカードを集めてコンペに参加 / Blast上に構築 @fantasy_top_

【Form】OP StackとCelestiaを活用し構築されSocialFiに特化したL2チェーン / 2030年までに5,000万人をSocialFiに呼び込む / @0xForm


免責事項:リサーチした情報を精査して書いていますが、個人運営&ソースが英語の部分も多いので、意訳したり、一部誤った情報がある場合があります。ご了承ください。また、記事中にDapps、NFT、トークンを紹介することがありますが、勧誘目的は一切ありません。全て自己責任で購入、ご利用ください。


🗓️イベント情報


About us:「web3 for everyone」をコンセプトに、web3の注目トレンドやプロジェクトの解説、最新ニュース紹介などのリサーチ記事を毎日配信しています。

Author:mitsui @web3リサーチャー
「web3 Research」を運営し、web3リサーチャーとして活動。

Contact:法人向けのリサーチコンテンツの納品や共同制作、リサーチ力を武器にしたweb3コンサルティングや勉強会なども受付中です。詳しくは以下の窓口よりお気軽にお問い合わせください。(📩 X / HP)

→お問い合わせ先はこちら

TOPICS

DEBUNK編集長

次に読む

【Variational】取引の相手方を1社にまとめた、暗号資産と株のデリバティブのプロトコル

Variational が$110M のシリーズBを集め、評価額は$1.5B になったと The Block が11/18(米国時間)に報じました。この記事では、アプリの Omni がどう注文を受けているのか、手数料ゼロの裏で誰がどう稼いでいるのか、そして見ておきたい点を整理します。

CRYPTO 2026.11.22

【Codex】ステーブルコインで、新興国の企業の両替と送金を30分以内に済ませる為替の会社

ステーブルコインを使った為替の会社 Codex が、11/17に Pantera Capital のリードでシリーズAの$30Mを集めたと Fortune が報じました。この記事では、Codex が何をする会社なのか、前もって資金を入れずにどう両替が回るのか、そして見ておきたい点を整理します。

CRYPTO 2026.11.22

【Avenia】ブラジルレアル建てのステーブルコイン BRLA を軸に、企業の送金と両替を受け持つ会社

ブラジルのステーブルコインの基盤を作る Avenia が、シリーズAの延長で$25Mを調達したと The Block が11/17に報じました。この記事では、Avenia が何をする会社なのか、レアル建てのステーブルコインがどう使われているのか、そして見ておきたい点を整理します。

CRYPTO 2026.11.22

【Trump Media】ビットコインを持つ上場会社と、11/30に現金で返す可能性がある転換社債

Truth Social を運営する Trump Media & Technology Group(TMTG)は、約15,649 BTCを持つ上場会社です。2025年に発行した$1.0Bの転換社債について、保有者は11/30に額面での現金償還を請求できます。この記事では、この社債の仕組みと会社の手元の資産、そして11/30をどう越えるかの分かれ道を、開示と報道から整理します。

CRYPTO 2026.11.21

あわせて読みたい用語解説

用語解説をすべて見る →
【実質金利】インフレを差し引いた金利の測り方と、BTC と金が一緒に売られた理由インフレを差し引いた「実質金利」の意味と測り方を、利息を生まない BTC・金との関係とあわせて整理します。【事前入金(プリファンディング)】国際送金のために、相手の国へ先にお金を置いておく仕組みと、その重さ国際送金の裏で銀行が続けている「事前入金」の仕組みを、資金の規模やコスト、ステーブルコインで変わるところとあわせて整理します。【コインジョイン】複数人の送金を1つの取引に束ねる仕組みと、それでも追跡が続く理由複数人のビットコインを1つの取引にまとめるコインジョイン(CoinJoin)の仕組みを、Binance から流出した資金の動きと、追跡する側・規制する側の話とあわせて整理します。【ペッグ安定モジュール(PSM)】USDCを預けるとUSDS・DAIが出てくる窓口の仕組みと、USDCに頼る弱みSkyのステーブルコインを1ドルに保つ「ペッグ安定モジュール(PSM)」の仕組みを、上限・手数料と、USDCの凍結に左右される弱みとあわせて整理します。【継続企業の前提】「重要な疑義」はどんな条件で付くのか。小型マイナーの決算で目にする理由を整理する継続企業の前提(Going Concern)と、その「疑義」が決算書に書かれる仕組みを、ビットコインのマイニング会社 PowerCompute の10-Q とあわせて整理します。【13F報告書】機関のビットコインETF保有は、何が見えて何が見えないのか。報告の決まりと限界を整理する機関投資家が四半期ごとに米証券取引委員会(SEC)へ出す保有報告書(13F)の決まりを、Galaxy Researchの7〜9月期の集計とあわせて整理します。【セーフハーバー】GENIUS法の猶予は誰に出るのか。上院議員6人が州の発行体のために求めていることを整理するセーフハーバー(適用の猶予)の仕組みを、GENIUS法の規則案と上院議員6人の書簡とあわせて整理します。【資産凍結命令】裁判所は盗まれた暗号資産をどう止めるのか。Binanceの件から整理する裁判所が出す資産凍結命令(フリージング・オーダー)の仕組みを、ステーブルコインの発行体がチェーン上で行う凍結との違いとあわせて整理します。